美容整形での失敗

美容整形に失敗した場合、患者としては病院側と交渉して責任を取ってもらう必要があります。具体的には再手術をさせるか、手術代と慰謝料を請求するかです。病院側が応じないときは、訴訟弁護士に依頼するしかありません。 誰が見ても明らかな失敗だったときは、病院側も示談で済ませたがる傾向があります。そのため訴訟弁護士に頼むまでもなく、病院側が再手術に応じる可能性は高いと言えます。弁護士に依頼しても、数万円で済む場合が多いようです。 問題は美容整形の効果が思ったほどではなかったが、失敗と言えるかは微妙なケースです。民事調停や少額訴訟といった方法もありますが、本格的に裁判をするとなると、最低でも数十万円は必要になるでしょう。

美容整形の失敗で裁判になり、患者側が勝訴する確率は高くありません。訴訟弁護士といえども医療の専門家ではないので、責任を追及しにくいことが理由のひとつです。医師のミスを立証することは医師以外には難しく、医師は互いをかばって不利な証言をしない傾向があるとも言われています。 それでも過去には少なからぬ数の訴訟が起こされ、患者が勝訴したケースも存在します。その多くは説明義務違反が認められたものです。美容整形手術の内容やリスクについて、事前に十分な説明がなければ、医師の過失と認定されることがあります。 ただし患者側も説明書をよく読まなかったなど、過失があれば相殺されることもあります。訴訟弁護士に依頼するときは、そのあたりの事実関係を再確認しておきましょう。

美容整形において切開をする手術でキズが残ってしまった、予定外のところを切開された、医薬品のアレルギーのためにケロイドができてしまったなど、自分の美醜に著しい損害を受けてしまった場合、美容整形の施術院の補償内容に応じて補償を受けることがセオリーです。このところでは多少の施術失敗でも「想定内」ということで保障に応じず、「個人の感覚によるもの」と結論づけて施術を終了させるケースもあります。 訴訟弁護士は、このようなケースで泣き寝入りをしないように、親身になって話を聞き取り、訴訟を起こすまでの意思確認・手続きをとります。同意書や術式など様々な資料と原告側の被害情報を詳しく照らしあわせ、手厚い補償を勝ち取れるよう、裁判を有利に進めていくのが昨今のトレンドです。

美容整形過誤に対する補償の請求は、裁判を起こすことが先決です。まずは弁護士に相談をし、今後の方針を勧めていくことがセオリーです。弁護士集団の中には、美容整形に関する裁判に長けた訴訟弁護士が数多くいます。このような訴訟弁護士に相談をすることを第一のステップとしましょう。 整形失敗に対する泣き寝入りが増えている昨今では、訴訟弁護士がしっかり対応し、このような事案をなくすための努力を最大限行います。また、私たち消費者側が注意しなければいけないことなども、法律に照らし合わせて懇切丁寧にレクチャーしてくれます。 まずは、信頼できる弁護士事務所に相談の予約を取ることから始めましょう。秘密は厳守してくれますし、悩みを相談するだけでも解決の糸口が見つかります。